目的：
「業務の分かるＳＥ」について知っていただきます。
その能力強化方法について知っていただきます。
ねらい：
引き続きご研究ください。
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今、「業務の分かるＳＥ」が強く求められています。
ＳＥとはシステムエンジニアのことで、
システムの設計をする人です。
システムの対象はいろいろあって、
プラントなどの設備の自動制御のシステムもあれば、
交通網の制御システムもあります。
量的に多いのは、ビジネスの情報システムで、
最近はエンタプライズ系システムと言ったりしているものです。
この場合は対象がビジネスですから、
対象の業務がよく分からないと、いいシステムが設計できません。
ですから、優秀なビジネス系ＳＥは、業務が分からないといけないのです。
現実には、ビジネス業務を経験しているＳＥはほとんどいませんから、
「業務の分かるＳＥが必要である」と言われてしまうのです。
最近はさらに「業務の分かるＳＥ」の必要性が高まっています。
それは、ビジネスのデジタル化ーー
デジタルトランスフォーメーションと言われていますーーからの要請です。
ＡＩやＩｏＴ，ビッグデータ、ＳＮＳ、スマホなどのモバイル、クラウドなどの
新しいＩＴの技術を使ってビジネスを変えていく動きのことです。
この技術を取り込んで、自社のビジネスを変えていく構想を立てるには
やはり業務が分からないとダメなのです。
したがって現在は、構想を立てるのはシステムではなく業務の人間です。
しかしこの人たちは技術に強くありません。
技術に強いシステム側の人間が、
業務が分かって構想に参画してくれるとよい、ということになるのです。
そこで、もともと経理出身で「業務の分かるＳＥ」であった私が、
「業務の分かるＳＥ」の育成法を整理してみました。
こういうことになりました。
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そもそも「業務が分かる」とは何でしょうか。
単に業務知識があることではありません。
そうではなくて、業務の担当者とのやり取りを通じて、
「システム利用者のシステムニーズを的確に把握することができること」
が、業務の分かるＳＥに期待されていることです。
その能力を分解するとこうなります。
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・システム利用者の言っている言葉とその背景が分かること
・システム利用者の意図が分かること
・システム利用者の真のニーズを引き出すことができること
・それを的確に整理することができること
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そのために必要な能力はこうなります。
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必要な目的能力
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必要な手段能力
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１）システム利用者と対話ができる
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インタビュ能力
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２）システム利用者の言っている言葉とその背景が分かる
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一般的業務知識
対象業務の知識
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３）システム利用者の意図が分かる
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対象業務の知識
業務体系・業務プロセスの理解
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４）システム利用者の真のニーズを引き出すことができる
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業務体系・業務プロセスの理解
「目的・ねらい」の探求手法
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５）それを的確に整理することができる
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「目的・ねらい」の整理手法
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必要な手段能力の具体的な習得方法（研修等）について分析し、
従来の研修を多少アレンジして、
その育成体系を作り上げました。
例えば、一般的業務知識」獲得方法は、
「ＳＥ知識データベース」の自習です。
「ＳＥ知識データベース」は、システム企画研修株式会社が
これまでに開発したもので、以下のようなものです。
（１）ＳＥ知識データベースの内容
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業務基礎知識の領域
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説明
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例示
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（１）経営機能に関する基礎知識
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経営の基本問題に対する視点を持っている必要があります。
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責任と権限の問題点
権限委譲の本質
組織連携の重要性
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（２）経営組織に関する基礎知識
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組織編成方法によって、対象組織の機能が制約を受けます。
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組織階層の必要性と問題点
社外取締役の長所・短所
カンパニ制の長所・短所
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（３）会計知識に関する基礎知識
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情報処理にとってデータの根幹をなす会計知識は必須です。
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仕訳
取引記録
国際財務報告基準(ＩＦＲＳ)
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（４）業務領域に関する基礎知識
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生産・営業等の各業務の本質を理解しておく必要があります。
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経営企画
総務
資金・財務
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（５）業種に関する基礎知識
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相手企業の業種の状況を知っておく必要があります。
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量産型製造業
卸売
銀行
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（６）マネジメント手法に関する基礎知識
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例示のような手法等も情報処理の前提条件となります。
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ＩＳＯ９０００
ＢＰＯ
ＩＳＭＳ
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（７）一般的法・規制に関する基礎知識
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労働関係法規、個人情報保護法等、情報処理の前提条件です。
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不正競争防止法
労働基準法の規制
個人情報保護法
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（２）ＳＥ知識データベースの例示
「対象業務の知識」は、整理フレームを用意しておいて、
情報が得られたつど、そこに収録していくのですが、
それ以外の手段能力の獲得は以下の研修によります。
インタビュ手法研修（自習を含む）
業務分析手法研修（自習を含む）
目的・ねらい探求手法研修（自習を含む）
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