「存在しない女たち」

【このテーマの目的・ねらい】
目的：
　女性の本質を多くの側面から探求した

　「存在しない女たち」をご紹介します。

　世界にはスゴイ女性がおられることを確認いただきます。
ねらい：
　女性について再認識いたしましょう。
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東京オリンピック関係で、

森組織委員長が問題発言で辞任されましたが、

今度は開閉会式の演出を統括される予定だった佐々木宏氏が

辞任となりました。

佐々木氏も女性を侮辱する発言をしたというのです。

しかし、「問題」発言があったのは昨年の３月です。

なんで今頃ほじくり出されたのでしょうか。

それを騒ぎ立てるマスコミも根性貧困です。

確かにある人を豚に例えるというのは、

たいへん失礼なことであって褒められたことではありませんが、

「女性を侮辱」しているのではないでしょう。

それを「女性を侮辱した」という角度で取り上げたことは

マスコミの「便乗商法」です。

それにしても、２件も女性差別や侮辱問題が起きましたので、

気になっていた書籍「存在しない女たち」を読んでみました。

原題はInvisible Women（見えてない女たち）です。

著者は、

３７歳の英国ジャーナリストである

「キャロライン・クリアド・ペレス」です。

写真の出典はnoteです。

著者は、イギリスの紙幣に「女性の肖像を増やす」キャンペーンを行って

有名になりましたが、「若い」女性なので、

レイプするぞ！手足をもぐぞ！殺すぞ！などのツイートが

あふれたそうです。

この本はよくあった、いわゆる

「ウーマンリブ」（女性の権利主張）書ではありませんでした。

ビックリしたのは、世界中のデータ・情報を収集していることです。

本文３５６頁なのですが、

何件ものデータ・情報を記載している頁もあります。

巻末の引用文献の数を計算しましたら１３３０件ありました。

文献自体としては重複もありますが、

参照個所としてはそれだけあるのです。

失礼ながら、３７歳の若さでよくこれだけの情報収集をしたな！

と感服です。

著者の基本主張は、

「これまでおよび現在の人間社会は男性を基準にして設計されており、

（すなわち「女性は存在しないことになっている」）

女性はそのために不利益を被っている。あらためるべきである。」

というものです。

なお、「性別」は個体の雌雄を決定する生物学的な特徴を示し、

「ジェンダー」は、

生物学的な事実に押し付けられた社会的な意味を指す、とあり、

本書で取り上げるのは主に「ジェンダー」としての女性です。

本書の章構成とその結論を以下にご紹介します。

イントロダクション

本書の主張の要約です。

私なりにまとめますと、こうなります。

１）主婦としての女性の活動の価値が、

　　男性の職業活動の価値に対して十分認識されていない。

２）主婦としての女性の活動の負荷が、

　　女性の健康に大きな影響を与えていることが

　　十分認識されていない。

３）主婦としての女性の活動の負荷が、

　　女性の職業人としての活動に制約を与えていることへの対策が

　　不十分である。

４）女性の職業は、職業人として弱い立場に置かれているものが多い。

５）生物としての女性の特性が、

　　男性と異なる面があることが正しく認識されていない。

６）それなのに各種データが男性デフォルトで、

　　女性を男性と区別して把握していない。

７）それらの結果、多くの製品・サービスが

　　男性向け仕様となっていて女性は不便を被っている。

８）５）の結果、多くの治験で女性と男性を区別して実施していない。

　　したがって、女性の月経周期別の治験も不十分である。

こういう記述もありました。

２０１４年に多くの論文で「人びと」を示す使用頻度の高い単語は

ユーザー、参加者、パーソン、デザイナー、研究者であった。

その言葉が男性を示すと思うか、女性を示すと思うか、の質問に

男性の回答者はほとんどが男性と思いました

（その比率が８０％を下回ったのはデザイナーだけでした）。

それに対して女性もやはり男性と判断する比率が高かったのですが、

「パーソン」と「参加者」は５分５分だったそうです。

第１部　日常生活

第１章　除雪にも性差別が潜んでる？

北国では、降雪があると道路の除雪が必要です。

それまで、幹線道路、主要道路から順次小さな道路の順番で

公営の除雪が行われていました。

２０１１年スウェーデンのある市で、

「男女平等イニシアティブ」の一環でこの順序見直しが行われました。

男性の道路利用は朝夕の通勤の時の決まったコースだけです。

女性は、家の近所で買い物、子供・介護者の送迎などで歩き回ります。

その道路の除雪が後回しになっていました。

そこで、その市では除雪順序を逆にしました。

その結果、凍結した路面による歩行者の転倒が減り、

障害の医療費の削減が除雪費用全体を上回りました。

第２章　ジェンダー・ニュートラルな小便器？

ロンドンのある劇場で、トイレの「男性」「女性」のマークを

（男性・女性の区別はいかんという理屈で）

「ジェンダー・ニュートラル小便器」と

「ジェンダー・ニュートラル個室」に変更しました。

そうしたら、前者は男性しか利用しませんが、

後者は男性も女性も利用するようになり、

女性は今まで以上に待たされる羽目になりました。

トイレの男女平等は、

その配分スペース均等で実施していることが多いようですが、

男女の使用時間の差（女性は男性の2.3倍）を考えると、

利用者数が同じなら、女性が圧倒的に不利です。

（上野：公衆の場所でいつも女性は列をなしていますね）

世界的に見ると、公共空間におけるトイレの増設は

性犯罪の削減などの効果も大きいのです。

女性がトイレに行くのを我慢すると、

膀胱感染症、尿路感染症に罹ります。

屋外で排便する後進国の女性は、

骨盤内悦璋性疾患、寄生虫感染症、肝炎、下痢，コレラ、ポリオ、

水系感染症、などの病気のリスクがあります。

女性が公共空間から閉め出されるような設計になっているのは、

明らかに不公平である。

設計段階及び計画段階から女性を排除するのをやめなければならない。

第２部　職場

第３章　長い金曜日

１９７５年１０月２４日金曜日、アイスランドでは女性が一切働かない

ストライキを実施しました。

男性が子どもの世話や家事一切を実施したのです。

これを契機にアイスランドでは、女性の地位向上が実現し

同国は２０１７年、世界経済フォーラムの選定する

「グローバル・ジェンダー・ギャップ指数」において８年連続１位

を確保しています。

世界的に見て、無償労働の７５％は女性が担っており、

女性が毎日３－６時間費やしているのに対して、

男性は平均３０分から２時間に過ぎない。

アメリカでは、

男性は女性よりも毎日１時間多く息抜きの時間をとっている。

イギリスでは、

男性の１週間の余暇の時間は、女性より５時間多い。

世界中どこでもほぼ例外なく、女性は男性より長く働いている。

（無償労働を含めて）

韓国では、女性の１日の労働時間は男性より３４分長い、

ポルトガルではそれが９０分、中国では４４分、

南アフリカでは４８分、

ウガンダでは女性の平均労働時間は１５時間だが、

男性は９時間である。

２０１６年、カナダのある研究によって、

女性のケア労働の負担が、

心臓手術の予後に悪影響を与えていることが証明された。

（手術の退院後すぐにケアに気を使わなければならないことが負担）

第４章　実力主義という神話

実力主義が神話であるという事実はあまり知られていない。

先進諸国の人びとは、

世のなかは実力主義であるべきだと思っているだけでなく、

実際にそうだと信じている。

アメリカがほかの先進諸国にくらべて実力主義ではないことは

エビデンスが示しているが、

アメリカ人はとりわけ実力主義を強く信奉しており、

過去数十年間の雇用および昇進戦略は、

あたかも実力主義が現実であるかのように設計されてきた。

ある米国企業調査では、

９５％の企業が業績考課を行っており（1971年には４５％だった）、

９０％の企業が能力給制度を実施している。

問題は、そのような制度が有効であるという

科学的証拠がほとんどないことだ。

業績連動型の賞与や昇給に関する複数の研究によって、

白人男性は

同じ業績の女性やエスニックマイノリティ（非白人種）の人びとよりも

高評価を受けていることがわかった。

（上野注：そうなんですね！！）

ブラインド審査（相手が分からないようにして行う審査）で、

そうでない場合に比較して女性の採用者が増えたことが、

ニューヨークフィル（女性比が５０年間で０から４５％になった）や

論文審査・採用の例で示されています。

第５章　ヘンリー・ヒギンズ効果

ヘンリー・ヒギンズは、「マイ・フェア・レディ」で花売り娘を

一流レディに育てた教授の名前です。

ヘンリー・ヒギンズ効果とは、

以下のような、女性に合わせていない労働環境に対して

「それに合わせろ」と指導することを言っています。

それはムリです、という主張です。

労働衛生領域において、女性の身体条件が考慮されていない。

例として以下が示されています。

オフィスの空調温度は男性に合わせていると女性は寒い。

介護の職場で女性の体力を考慮した器具設計になっていない。

有害化学物質の吸収性で男女に差がある。

英国沿岸警備隊員や多くの軍隊・警官の防護服が

女性向けになっていない。

第６章　片っぽの靴ほどの価値もない

この章の由来はこういうことです。

２０１５年、「ニューヨーク・タイムズ」紙は、

４７歳のネイリスト、キン・リンの体験談を報道した。

リンは、顧客が履いていたパテント・サンダルに

除光液を少しこぼしてしまった。

弁償を求められた上司は、顧客に２７０ドルを握らせた。

だがその金はリンの給与から差し引かれ、彼女は解雇された。

「私には片っぽの靴ほどの価値もないってことです」と彼女は言った。

この章の結論はこうなっています（原文のまま）。

女性はずっと働いてきた。無償でも、給料が安くても、

感謝されなくても、目に見えなくても、女性たちは働き続けてきた。

だが現代の職場は、女性たちが働きやすい職場ではない。

勤務地も、労働時間も、規制基準も、

男性の生活を基準として考案されたものであり、

もはや目的にかなっていない。

労働環境を整えるには、法令、設備、文化を含む、

大規模な再設計が必要である。

そして再設計は、

女性特有の体の問題や女性の生活に関するデータに基づいて

行わなければならない。

女性たちがこなしている仕事は、余計なことでもなければ、

やらなくてすむ仕事でもない。

女性たちの仕事は、有給・無給にかかわらず、

私たちの社会と経済を支えている。

私たちはそれに対し、正当な評価を始めるべきだ。

題３部　設計（デザイン）

第７章　犂の仮説

前段で、犂（すき）を使う犂耕農業と鍬（くわ）を使う農業を

比較しています。

犂を使う農業は体力が必要だし、機器を持ち込むので

片手間ではできなく専業の男性向きである。

犂を使う文化で育った民族は

移民しても性差別（男性優位）的思考である、という。

調理用ストーブの例で、

男性（使わせる立場）と女性（使う立場）で

判断基準が異なることが示されています。

あらゆる生活道具等が、
女性のことを考慮してつくられていないことを主張されています。

第８章　男性向け＝万人向け

スマートフォンのサイズ（女性のポケットに入らない）

音声認識ソフトが女性の声を認識しにくい、

ことなど、男性が基準で設計されている例が示されています。

第９章　男だらけ

スマートフォンの開発から医療技術や調理用ストーブまで、

さまざまなツール（モノであれ、金融ツールであれ）が

女性のニーズを全く考慮せずに開発された結果、

女性たちに大きな被害を与えている。

さらにそのような被害によって、

女性の生活には甚大な影響が表れている。

女性たちは貧困や病気に苦しめられ、

自動車事故では命を落としかねない。

（シートベルトが女性の体形に合っていない）

設計者たちは、

すべての人の役に立つ商品をつくっていると信じているかもしれない。

だが現実には、おもに男性向けの商品をつくっていづのだ。

もういいかげん、女性のことも考えて設計すべきである。

この章に以下のような興味深い記述がありました。

２０１８年のボストンコンサルティンググループが発表したデータによると、

女性経営者のスタートアップは、

資金1ドル中７８セントの収益を出しているのに対し、

男性経営者のスタートアップは３１セントであった。

さらに、女性経営者のスタートアップは長期的な業績も好調で、

「５年間で１０％以上の累積収益を上げている」

ノルウェー経営大学の研究ではその理由として、

「女性の方が男性よりもリーダーシップに適している。

成功するリーダーに必須の特徴は、

情緒の安定、外向性、新しい経験を積極的に受け入れる姿勢、

同調性、誠実性、である」としている。

（上野意見：「同調性」はそうなのでしょうか？）

第４部　医療

第１０章　薬が効かない

これまで何千年ものあいだ、医療は、

男性の体が人体の代表であるという前提で行われてきた。

その結果、女性の体に関するデータは歴史的に不足している。

医学研究の対象に

雌性細胞、雌性動物、人間の女性を含むことが急務であることを、

研究者たちがいまだに無視し続けている現状において、

データにおけるジェンダー・ギャップはますます拡大している。

２１世紀になってもこんなことがまかりとおっているのは、

まさに不祥事であり、

世界中のニュースが大々的に取り上げるべきことなのだ。

女性たちは次々に死亡しており、医学界はその死に加担している。

いいかげん、目を覚ますべきだ。

その証拠として挙げている例はこれらです。

１）心臓の基礎的な機械的動作にも性差が存在する。

　身長によって標準化した場合でも肺活量には性差が存在する。

　タバコを吸う本数が男女で同じ場合でも、

　女性の方が２０－７０％も肺がんを発症する確率が高い。

２）自己免疫疾患の罹患率は全人口の８％だが、

　発症率は女性の方が３倍高く、罹患者の８０％を占める。

　女性は「胎児の成長と新生児を守るために免疫細胞が

　強力に発達したせいではないかと想定されている。

３）ワクチンに対する反応の男女差もある。

　女性の方が抗体反応が強くでるため、

　ワクチンに対する強い拒絶反応が起こるケースが男性よりも多い。

　（上野注：たしかにそうでしょう。３月１１日厚労省の発表では

　新型コロナワクチンの接種後、１２人にアナフィラキシー症状が

　発生しましたが、女性１１人に対して男性は１人です）

　インフルエンザワクチンを男性用と女性用を開発すべきである、

　という論文も発表されている。

４）抗うつ剤の中には、月経サイクルの時期によって

　投薬量が多すぎたり、少なすぎたりしてしまう。

　女性は薬物誘発性の不整脈が生じやすい傾向にあり、

　月経サイクルの前半はそのリスクが最も高い。

５）筋肉由来の幹細胞を移植した場合に、

　雌性細胞は再生を促進するが、雄性細胞にはその効果がない。

すごくたくさんあるのですね！！

第１１章　イエントル症候群

「イエントル症候群」とは、

１９８３年のミュージカル映画「愛のイエントル」

（主役女性は男への変装（なりすまし）をします）に因んでつけられた

状態を指すのだそうです。

「女性の病気や症状は、男性の病気や症状と一致しないかぎり

誤診や誤った治療を受ける可能性が高い」ということで、

医師たちが病気を見逃す（なりすましを見抜けない）ことを指します。

１９８９年以来、米国人女性の死因で、

心血管疾患は第１位の心臓発作に次いで第２位を占め、

死亡率は女性の方が男性よりも高い。

特に若い女性たちのリスクが高い。

その原因の一つは、

女性患者が危険な状態にあることを

医師たちが認識していないせいかもしれない。

女性の場合、心臓発作の場合に起きる胸部と左腕の痛みを伴う

発作が少ないせいである。

「月経困難症」や「子宮の病気」の治療法・治療薬は

極めて少ない。

この章の結論は第１０章のとほぼ同じです。

第５部　市民生活

第１２章　費用のかからない労働力

主に女性が担当している介護等を含む家事労働は、

無償労働でＧＤＰ等にも反映されません。

これに対して異議を唱えます。

私たちはつい女性の無償労働というのは、

女性たちがそれぞれの家庭の事情によって、

子供や親の面倒を見ているのだと思ってしまいがちだ。

だがそれは違う。

女性たちの無償労働は、

社会を支え社会に利益をもたらしているものだ。

私たちの税金で運営されている、

保育や介護などの公共サービスを政府が削減したところで、

サービスの需要がなくなるわけではない。

その負担は女性たちの肩にのしかかり、

女性の雇用労働参加率にも悪影響が生じ，ＧＤＰも減少する。

女性の無償労働は単なる「選択」の問題ではなく、

私たちがつくり上げた制度に組み込まれてしまっているのだ。

だったら、それを取り外すのも簡単なことだ。

私たちに必要なのは，直ちにデータの収集を開始し、

男性中心主義のまやかしをやめ、

現実に基づいて経済をデザインしようという意思だけなのだ。

（保育・教育・介護サービスを充実させれば、女性の就業率は向上し

男女の賃金格差も減少しＧＤＰも増加する）

第１３章　妻の財布から夫の財布へ

この章は税制の問題を取りあげています。

所得税計算を夫婦であっても男女別々に行う場合は、

女性の収入は女性の財布に入るが

家庭で合算課税をするようにすると、収入・税金徴収とも

主たる稼ぎ手（ほぼ男性）が対象となり、

男性の財布に金が集中することになる。

当然、支出がそのことによって影響を受ける。

ルワンダとマラウイの調査では

女性世帯主の子どもの方が、男性世帯主の子どもよりも健康状態がよい

という結果が出ている。

結論は、

税制が及ぼす影響は性別によって差がある

ことを認識した検討が必要である、

ということです。

第１４章　女性の権利は人権に等しい

この章は、

政治の世界において女性の活躍がそがれる、

脅迫やいやがらせ、フェイクニュースなどの諸状況を説明しています。

章のタイトルの意味は不明です。

２０１６年の米国大統領選挙に際して、

ヒラリークリントンが「野心家過ぎる」とバッシングを受けた例

が報告されています。

男性であれば「積極的・挑戦的で好ましい」

と言われる特性であろうに、とコメントされています。

結論はこうです。

多様な人びとが建て前としての平等ではなく、

確実に意思決定の場に含まれるようなするため、

エビデンスにもとづいた選挙制度を実施する必要がある。

第６部　災害が起こったとき

第１５章　再建は誰の手に

大災害が発生した場合の復興計画に女性が参画していないと、

キッチンがなかったり不便なところにある復興住宅をつくる、など、

女性の生活行動状況を無視した再建がされるという例を示しています。

復興計画策定に女性を参画させよという主張です。

第１６章　死ぬのは災害のせいじゃない

自然災害における性別による死亡率は、

１９８１年から２００２年の１４１か国の調査で

女性の方が男性よりもはるかに大きい、

女性の社会経済的地位が高い国ほど、死者数における性差は小さい

ことが判明した。

ということは自然災害で「死ぬのは災害のせいではない」のです。

その説明として、

避難所や難民キャンプで女性が性被害を受けることを恐れて

そこに行かないことなどが示されています。

そういう被害に遭わないようにする対策も必要だが、

被害状況を明確に示すデータの把握も必要である、

と主張されています。

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いやはや、そんなにたくさん改善すべきことがあるのですね！！